私たちのテーマは、「愛ある食空間」と
「感動ある憩いの空間」の提供です。
東京ケータリングのめざす真のホスピタリティとは、
お客様に心からくつろぎ、満足していただけるサービスを提供すること。
高品質でおいしい「食事」を提供するとともに、
お客様が思わず笑顔になってしまうような「空間」を演出することが、当社の大切なテーマです。
そのために、五感に心地よい空間演出で、お客様に心温まるサービスをお届けします。
そして、SDGs達成期限でもある2030年へ向けて
「⾷を通じて人を幸せにすること」という経営ビジョンのもと、
「おいしさ」「安全」「安⼼」「健康」という考えうを経営の中心に据え、
社会貢献に正面から向き合い、環境保全活動に積極的に取り組み、
循環型社会の実現と社会の持続的発展に向けて、⾏動してまいります。
東京ケータリングの
SDGs取り組み
TFT（TABLE FOR TWO）
TABLE FOR TWOは、対象となる食品や食事、商品、サービスを購入することで、その売上の一部が寄付金となり、TABLE FOR TWOを通じて開発途上国の子どもたちの学校給食になります。1食につき20円の寄付金が、TFTを通じて開発途上国の子どもの学校給食になります。
20円というのは、開発途上国の給食1食分の金額です。先進国で1食とるごとに開発途上国に1食が贈られるという仕組み、これが「TABLE FOR TWOプログラム」です。
深刻な貧困状況が生じている東アフリカとフィリピンの農村地域で、小学校や幼稚園に通う子どもたちへ温かい給食を届けています。
届けている給食は、その国・地域によって異なりますが、できる限りその土地で採れる食材を使い、子どもたちがより多くの栄養を摂取できるように配慮しています。
TFTプログラムに参加することによって、SDGsの17のゴールのうち、7つのゴール達成に貢献できます。東京ケータリングでは多くの事業所にて参加協力させて頂き、NPO法人TFTより、感謝状を頂いております。
認証コーヒー
サスティナビリティ、栽培方法、生産者支援などの目的により、非営利団体や第三者機関により、一定の査定方法に則って評価し合格認証されたコーヒーのこと。
認証マークは、基準を満たした農園にのみ与えられます。
認証団体は各々、考え方に違いはありますが第一に「環境を守り、取引市場に公平性を持たせる」という活動を行っています。
このマークの貼付された商品を購入することで、生産地域や労働者の社会福祉、地球環境の保護に貢献出来ます。
エコ商材の拡大
ごみを減らし、環境に配慮するため、洗浄食器での提供拡大を図ります。
洗浄食器での提供が難しいものについては、リサイクルが可能なPET容器へ、リサイクルが難しいものに関しては環境にやさしい素材のものを使用します。
2018年6月に発表されたUNEP（国連環境計画）の報告書『シングルユースプラスチック』によれば、日本のプラスチックごみの廃棄量を人口1人当たりに換算すると32kg、アメリカに次いで世界第2位とされています。
ゴミをさらに減らしていくための仕組みとして、衛生面を考慮し、マイボトル・マイ容器の推進も継続。
SDGsの目標のうち、目標12と、目標14に貢献することを目指しています。
エコロジー洗剤
環境にやさしく、省資源でゴミの発生量の少ない包装になっています。
プラスチックごみの大幅な原料につながるほか、梱包もコンパクトに済むので輸送時のCO2削減にもなります。
アルカリフリー、排水の中性化など、環境にやさしい洗剤の使用に努めます。
ペーパーレス化の推奨
デジタルサイネージの活用による、販促ツールのペーパーレス化です。
「紙」としての削減量は大幅に少なくなり、鮮明な静止画や動画による商品アピール力のアップという、店舗の売上向上につながる大きな効果を望むことができます。
また、印刷物等による廃棄物の出ないエコシステムでもあります。
環境マネジメントシステム
- 「おいしさ」「安全」「安心」「健康」という考えを大切にします。
- 必要なものを必要なときに必要な分だけ調達する努力をします。
- 原材料や資材の調達から廃棄までの地球への影響を考えます。
- 環境活動に積極的に取り組んでいる事業者から購入します。
- 環境に関連する法規制・条例・協定及び当社が同意するその他の要求事項を順守します。
- 事業活動の中で、下記の事項を含めた環境活動を推進し、見直し、継続的な改善と汚染の予防に努めます。
- 省資源、省エネルギー、リサイクル、リユース、廃棄物の減量化に努めます。
- 環境に配慮して自主基準を設定して管理することにより、環境影響の低減を図ります。
- 環境情報を積極的に発信して社内外のコミュニケーションを図り、関係者の環境意識の向上に努めます。また、協力会社に対しても、当社の環境保全活動への理解を求めるように働きかけます｡
- 当方針は全従業員に周知させ、環境保全の重要性に関する意識向上と継続的な改善による効果的な運用に努めます。
- この環境方針は、外部からの要求があった場合には、これを開示します。
